9月入塾生

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先を考え今から再始動9月からの通塾お勧めします

 大変暑い中ですがみなさんお元気になさっていますか。㈱文理学院代表の小倉でございます。例年に引き続き、大変多くの児童・生徒さんに当学院の夏期講習をご受講いただきました。数ある学習塾・予備校の中から文理学院を「夏休みの学びの場」としてお選びいただいたこと、この場を借りて厚く御礼申し上げます。私は『SDGsの日』に全中学生に向けて「平和と公正をすべての人に」をテーマに講演をさせていただきました。その話の内容が子どもたちの成長の一助となれば幸いです。夏休み明けからも、文理学院自慢の実力教師陣が全力で皆さんの学習サポートを行って参ります。引き続きご期待いただきたいと思います。


 さて、今回はタイトルにある通り、みなさんにこの9月からの通塾を強くお勧めしたく筆を執った次第であります。昨今の国内経済状況と新型コロナの蔓延などで、学習塾・予備校への通塾を控えたり、時期を遅らせたりするご家庭が増えていると感じております。私はこの私塾業界に30年以上身をおいていますので、以前と比べ明らかに子どもたちを取り巻く学習環境や受験環境が変化してきており、その中で通塾に関するご家庭毎のお考えや価値観が変化してきていることを肌で実感しています。そこで、私から敢えてみなさんにお伝えしたいことがあります。

通塾により学習習慣を
早めに身につけてほしい。

 児童・生徒さんの中には「小学校1年生から高校3年生の12年間」という長きにわたり文理学院に通塾してくださる方がいらっしゃいますが、多くの塾生は高校合格を目指し小学校5~6年生から中学3年生、大学進学を目指す生徒さんは高校3年生までお通いになります。その中で1つ明確に言えることは「ゴールへ向けて早めのスタートを切ったお子さんほど、学習効果が上がりやすく、目標を達成できる可能性が高い」ということです。

 例えば高校入試へ向け部活が終わる中3の夏から通塾した場合、ゴール(入試)までの生徒の持ち時間はわずか7か月ほどです。先を見据えて中1の最初から通塾すれば36か月という準備期間となります。当たり前のことを書いているのですが、実はこのことがなかなか理解されていないと感じる場面に遭遇することが、この数年大変多いように感じます。「まだ大丈夫」「学校生活に慣れたら」「部活が落ち着いたら」などの理由で、目標までの持ち時間(準備期間)を日に日に減らしてしまっているという事実に目を向けていただきたいと思うのです。

 また、「高校入試の倍率が低く、合格は難しくないのでは?」という理由で通塾を遅らせるといったお声も時折耳にします。これは大変危険なことであると私は考えています。なぜなら、その考えは"入学がゴールになってしまっているから"です。本来、高校進学も大学進学も「その先の進路へ向けてのスタート位置に着くための進学」であるはずです。ゴールはその数年先にあり、入学・進学がゴールではないはずです。さらに大学入試や企業への就職となれば、地元を中心とする狭き競争ではなく、全国あるいは世界との競争に勝っていく実力をつけていかなくてはならないはずです。そのような競争下、「井の中の蛙大海を知らず」では全く通用しないわけです。

 そして、「推薦で高校・大学に合格できるから、そこまで勉強しなくても」という意見も聞きます。これも大変危険な考えだと私は感じています。高校・大学側から耳にするのは「推薦で入ってきた生徒と一般入試を勝ち抜いて合格してきた生徒には圧倒的な学力差がある」といった声です。先日も首都圏のある私教育関係者の方から「特にレポート作成能力の差が非常に大きい」とお聞きしました。学習量の差が知識量だけではなく、語彙力の差や、表現力の差として大きく表れてくるのだと思います。また、推薦で合格した学生の中には、大学の授業についていくことができずドロップアウトしてしまう者も少なくないと聞きます。

 以上のようなことから私が伝えたいのは「最終学歴までは徹底して学びの姿勢を崩すべきではない」ということです。また、「目標達成へ向けての児童・生徒たちの持ち時間は、本格的に学習を開始する時期によって大きく異なり、スタートを遅らせれば遅らせるほど、成功に必要な学力をつける時間が削られてしまい、チャンスが縮小していくという事実から目を背けてはならない」ということです。その意味で「通塾により学習習慣を早めに身につけてほしい」と強く思っているのです。

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次のスタートの
チャンスは9月です。

 文理学院では児童・生徒さんの学力伸長へ向けての授業・カリキュラム・テキストを万全の体制で準備しております。わずか35校舎(山梨県15校、静岡県20校)での高校・大学合格実績がそれを裏付けています。また、安心して通塾していただくことのできる費用設定をし、ご入塾時に「いつの時期に、何に対して、どれだけの費用がかかるか」を明確にし、丁寧にご説明をさせていただいております。

この9月から文理学院を
「新たな学び舎」としていただきたいと思います。

学研グループ ㈱文理学院
代表取締役社長
小倉 勤

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